〈キッチン〉再考──料理家と考えるこれからのキッチンのあり方（中編）

国立社会保障・人口問題研究所による2018年推計の「日本の世帯数の将来推計（全国推計）（図2-1）」によれば、1980年には世帯の42.1％を占めた「夫婦と子」からなる世帯も2010年には27.9％となり、2035年には23.8％まで減少するとされている。対して、1980年に19.8％だった単独世帯は2010年に32.4％となっている。すでに逆転が起こっているわけだが、この単独世帯が、2035年には38.7％まで拡大する予測が立てられている。他に増加するのは「夫婦のみ」「ひとり親と子」とされており、「世帯」のイメージは40年前に比べて圧倒的に違ってきている。

前編において「これまでのキッチン」を「主婦が家族のために料理をつくる場所」と定義したが、「主婦」と「家族」という関係性自体が単独世帯（上記推計によれば、30代以降の男性、40代以降の女性の、とりわけ高齢者の独居率が増加する）にとって代わられようとしている。その現実は、「これからのキッチン」とその課題を考える上で前提となるだろう。

『住まいと家族をめぐる物語──男の家、女の家、性別のない部屋』（集英社、2004年）の著者である西川祐子氏によれば、全国の都道府県で住宅の戸数が世帯数を越えた1976年に日本初のワンルームマンションとともに「ワンルーム」モデルが創出されている。その後、投資対象ともなりこのモデルは急増するわけだが、最小限のシンクとコンロのセットからなるキッチンは、生活文化を専門とする研究者澤島智明氏による調査（2013年）でその狭隘化が課題として指摘される場面もあったようだ。しかし現代においては、テクノロジーから食のイノベーションを目指す「フードテック」によって「完全食COMP」「All-in PASTA」などのプロダクトが誕生、また「Uber Eats」「ワタミの宅食」などのデリバリーサービスが充実し、むしろ必要最小限のキッチンが「適切」な設備として捉えられるようになりつつあるのかもしれない。いわば「食の外部化」だ。日本ではコンビニが家庭の冷蔵庫の役割を担う場面も一般的になり、サービスの台頭によって食の外部化はますます進んでいる。

東南アジアの都市を研究対象とする林憲吾氏（東京大学生産技術研究所）によれば、こうした食の外部化は「流通」の問題と密接に関わっている。インドネシアでは慢性的な都市渋滞などによって物流が十分に発達していないため、大量製造と流通によってどこでもコンビニが冷蔵庫代わりになるという日本のような状況にまだ達していない。しかし東南アジアは食の外部化が日本より進んでいる。それを可能にするのがインフォーマル経済を背景とする屋台である。近年は「Grab」などの配車アプリと融合し、屋台食のデリバリーも広がっている。共働き世帯の多いインドネシアではファミリーマンションであってもキッチンが日本のワンルームマンションのようにミニマルな事例や、部屋が狭すぎるあまり、キッチンに洗濯機など他の家電が並ぶといった、調理の効率性に重きを置かない暮らしぶりも中間層の住まいに現れている（図2-2）。

ここで忘れてはいけないのが、キッチンを使う「個人」の多様性だろう。個人の暮らしの多様化に伴い、その「必要最小限」もまたそれぞれに特有のものになる。身体的特性の異なりがより顕著になる高齢者や、ハンディキャップを持つ固有な存在も、もちろんその対象である。車椅子での生活を送る単身者の活動から割り出された寸法体系によってミニマルなキッチンを設計した早稲田大学入江正之研究室+D.F.I.による「住居700」（JT0505、事例2-1）はその一例となる。システムキッチンなどの規格合理化方向とは異なるかたちで今後も検討が続けられるべきだろう。

（榊原）